不妊治療は治療内容によっては、保険診療による治療が受けられます。

不妊治療は、女性因子と男性因子を問わず、健康保険の適用を受けた保険診療で治療を行うこともできます。治療内容によっては自費診療になる場合もありますが、公的な助成金制度がありますので、国から治療費の支援を受けることもできます。また、民間の医療保険の中には、不妊の治療に対応できる医療保険もあります。
不妊治療の中で3割負担で済むものとしては、子宮卵管造影検査や排卵誘発治療、男性の精液検査などがあります。
これらの検査を行うことによって、排卵をしているかどうかや卵管が通過しているかどうかがわかり、不妊症の治療を行う際の最初の検査になります。また、精液検査によって、精液中に十分な精子がいるかどうかも判明します。
これらの他にも、タイミング療法などは3割負担による治療が可能です。
検査の結果、人工授精などによる治療が必要であると判断された場合には、人工授精や精液を濃縮して子宮内に注入する治療などは、自費治療になります。
自費治療の料金は病院によってまちまちで、医療機関の設備や人員、立地条件によって異なり、一般的には東京や大阪などの大都市は料金が高めで、地方都市の方が安くなっています。
自費治療は治療の内容によっては、かなりの高額な料金になりますが、一定限度までは、医療助成制度を利用することにより、不妊治療の金銭的な援助を国から受けることができます。
この医療助成制度の正式名称は、特定不妊治療助成制度といい、体外受精や顕微授精などの治療を受けた場合に適用されます。この制度の具体的な内容は、都道府県によって異なっており、お住まいの都道府県の役所の担当課に行けば確認をすることができます。また、病院でも説明を受けることができます。
医療助成制度は1回だけの治療だけではなく、何回かの治療にも対応をしていますので、1回目の人工授精によって妊娠に至らなかった場合でも、2回目の人工授精にかかった自費治療分に対しても対応をしています。
ただし、回数や期間については限度がありますので注意が必要です。
なお、不妊の治療にかかった費用は、税金の医療費控除の適用対象になります。
具体的にどの程度軽減されるかについては、税金の体系はとても複雑ですので、税務署へ行って確認をするか、税理士に相談をすることが必要です。
このように、お金のかかる自費治療の料金を安くする方法はいろいろありますので、不妊の治療を受ける際には、料金のことについても調べておくことが大切です。

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